五月雨登校の子どもへの対応｜行けたり行けなかったりが続くとき

行けたり行けなかったりを繰り返す状態は、「五月雨登校」と呼ばれることがあります。梅雨の雨のように降ったりやんだりを繰り返す様子からきた言葉で、正式な制度用語ではありませんが、愛知県豊明市のように「五月雨登校」という言葉をそのまま掲げて保護者相談を受け付けている自治体もあるほど、よく知られた状態です。つまり「休みが続いていないのだから相談は早い」ということはまったくありません。

はい。ここからは、五月雨登校の段階をどう捉えるか、行けた日と行けなかった日の受けとめ方、学校や相談窓口との連携、学校以外の居場所という選択肢の順にお話しします。なお、頭痛や腹痛などの体調不良が続く場合に医療的な判断をするのはこの記事の役割ではなく、医療機関や専門の相談窓口の領域です。

国は、まさにこの段階からの対応を学校に求めています。文部科学省の令和元年10月25日付けの通知では、不登校児童生徒の支援について「予兆への対応を含めた初期段階からの組織的・計画的な支援が必要」と示されています。行けたり行けなかったりを繰り返す時期は、この「予兆」や「初期段階」にあたりうるタイミングです。様子見で抱え込むより、学校と情報を共有しながら一緒に見守る体制をつくる方が、国の示す方向性にも沿っています。

そうです。もうひとつ知っておいてほしいのは、同じ通知が、不登校への支援は「学校に登校する」という結果のみを目標にするのではなく、子どもが自らの進路を主体的に捉えて社会的に自立することを目指す、と示している点です。毎朝の「今日は行けた・行けなかった」で一喜一憂してしまうのは自然なことですが、目標を「毎日登校に戻すこと」だけに置かない方が、親子とも息が長く続きます。

まず行けなかった日ですが、「どうして行けないの」と理由を問い詰めるのは避けたい対応です。本人にも理由がうまく言葉にできないことが多く、責められた記憶だけが残りがちです。文部科学省の通知にも、不登校の時期が休養や自分を見つめ直す積極的な意味を持つことがある、と書かれています。一方で同じ箇所に、学業の遅れや進路選択上の不利益といったリスクへの留意も併記されているので、「ずっと見守るだけでよい」という意味ではなく、休ませながら次の手を並行して考えるのが基本形です。

気持ちはとてもよく分かります。ただ、行けたことを大きく褒めると、子どもは「行けない自分はダメなんだ」と裏返しに受け取ることがあります。「おかえり」と普段どおり迎えるくらいの温度がちょうどよい、と考えておくと楽です。ちなみに学校側にも、登校してきた子どもを温かい雰囲気で迎え入れ、保健室や相談室、学校図書館なども使いながら徐々に慣れていけるようにする工夫が、国の通知で求められています。教室に丸一日いることだけが「行けた」ではない、という前提を学校と共有しておくと、行ける日の選択肢が増えます。

そのとおりです。「教室に終日」か「欠席」かの二択にせず、間の段階を学校と一緒につくれないか相談してみてください。生活リズムが崩れてきたときの整え方は不登校中の生活リズムの整え方で、休みが本格的に始まったときの初動は不登校の初期に親ができる対応で詳しく扱っています。

最初の窓口は担任の先生です。行けたり行けなかったりの状況と、朝の様子や本人の言葉を事実ベースで共有し、「教室以外の居場所」や「遅刻・早退でも登校とする扱い」など、無理のない通い方を一緒に探したいと伝えてみてください。文部科学省の通知でも、保護者と課題意識を共有して一緒に取り組む信頼関係をつくることや、保護者が気軽に相談できる体制を整えることが学校側に求められています。相談すること自体は、学校にとっても想定内の役割です。

学校内ならスクールカウンセラー、学校の外なら自治体の教育相談窓口や教育支援センターが入口になります。冒頭で触れた豊明市のように、母子登校・五月雨登校・不登校を対象に明示して保護者相談を受け付けている自治体もあります。名称や窓口は自治体ごとに違うので、「お住まいの自治体名＋教育相談」で調べるか、学校に窓口を尋ねてみてください。相談先の選び方は不登校で親がつらいときの相談先にもまとめています。

文部科学省が案内している「24時間子供SOSダイヤル」（0120-078310）があります。夜間・休日を含めいつでも電話でき、原則として電話をかけた所在地の教育委員会の相談機関につながる仕組みで、子ども本人だけでなく保護者も利用できます。

休む日が増えてから慌てて探すより、行けたり行けなかったりの段階で情報だけでも集めておくと、気持ちにも時間にも余裕が生まれます。文部科学省の通知は、一人一人の状況に応じて教育支援センター、フリースクールなどの民間施設、ICTを活用した学習支援といった多様な教育機会を確保する必要がある、という考え方を示しています。学校に在籍したまま、こうした場所を並行して使うことは制度の想定内です。

教育支援センターは教育委員会が関わる公的な支援の場で、通知では無償の学習機会を確保する中核的な役割が期待されています。フリースクールは民間の運営で、費用や活動内容は施設ごとにさまざまです。両者の違いと選び方は教育支援センターとフリースクールの違いで、フリースクールそのものの仕組みはフリースクールとはで詳しく説明しています。お近くの施設は当サイトのフリースクール検索で地域から探せます。

学校外の施設での相談・指導が一定の要件を満たす場合、在籍校の校長の判断で指導要録上の出席扱いとなることがあります。要件には保護者と学校との間に十分な連携・協力関係が保たれていることが含まれるので、ここでも学校との日頃の情報共有が生きてきます。ただし判断はあくまで校長が行い、運用は学校や教育委員会によって異なるため、利用を考える段階で在籍校に確認してください。詳しい条件と手順はフリースクールは出席扱いになる？にまとめています。

それがいちばん無理のない進め方だと思います。行けたり行けなかったりの毎日は、親御さんにとって先の見えないつらさがありますが、「毎日登校に戻すこと」だけをゴールにしない道が国の方針としても示されています。学校・相談窓口・学校以外の居場所を頼りながら、お子さんのペースで次の一歩を考えていってください。